年収1500万円と聞くと、周りからは「余裕のある家」と見られます。
それなのに、毎月の引き落とし日が近づくと口座の残高が気になる。ボーナスが出ても、気づけば車検や塾の夏期講習で消えている。
人には言いにくい悩みですが、この年収帯で「苦しい」と感じる家庭は決してめずらしくありません。
原因は、ぜいたくのしすぎとは限りません。手取りがいくらかを正確に知らないまま、住まいや教育の固定費を年収の額面に合わせて決めてしまうことが、いちばん多いつまずき方なんです。
家計の数字を一度だけ書き出せば、どこから手をつければいいかは意外とはっきりします。
年収1500万でも苦しいのは「額面で家計を組んだ」から

年収1500万円の家計が苦しくなるとき、たいていは収入ではなく支出の決め方に原因があります。
たとえば、住宅ローンを組むときに「年収1500万なら月30万円の返済も平気」と考える。額面を12で割ると月125万円なので、30万円は軽く見えます。
ところが実際に口座に入るのは、その7割に届かない金額です。
給与明細の「差引支給額」を毎月見ているのに、年間でいくらになるかを計算したことがない。そんな夫婦はかなり多いです。
額面と手取りの差は、年収が上がるほど大きく開きます。税金の割合が段階的に上がっていく仕組みだからです。
年収500万円のころの感覚のまま「年収が3倍になったから、使えるお金も3倍」と考えると、そこで最初のずれが生まれます。
- 家計は額面ではなく、年間の手取りで組み立てる
- 年収が上がるほど、額面と手取りの差は大きくなる
手取りはおよそ1,000万円ちょっと

会社員がひとりで年収1500万円を稼ぐ場合、手取りはざっくり1,000万〜1,050万円ほどになります。
これは、ボーナスなしの月給制・40歳未満・扶養なしで、2026年の税率と保険料率をもとに計算した目安です。
| 引かれるもの | 年間のおおよその額 |
|---|---|
| 社会保険料(健康保険・厚生年金・雇用保険) | 約150万円 |
| 所得税(復興特別所得税を含む) | 約210万円 |
| 住民税 | 約110万円 |
| 手取り | 約1,000万〜1,050万円 |
月にならすと、手取りは85万円前後です。
住んでいる地域の健康保険料率や、40歳以上で加わる介護保険料、ボーナスの割合によって数万〜数十万円は動きます。ご自身の金額は、源泉徴収票の「支払金額」から、社会保険料と源泉徴収税額、それに住民税の決定通知書の額を引くと出せます。
額面の1500万円を前提にローンや教育費を決めると、毎年450万円以上の「ないお金」を当てにすることになります。
もうひとつ見落としやすいのが、住民税のタイミングです。
住民税は前の年の所得をもとに、6月から翌年5月まで毎月の給料から引かれます。昇進や転職で年収が大きく上がった年は、その翌年の6月から住民税がぐっと増えます。
「去年より年収が上がったのに、手取りが思ったほど増えない」と感じるのは、たいていこの時期です。
所得が高いと使えない控除や軽減がある

この年収帯では、もらえるはずと思っていた控除や軽減が使えないことがあります。
いちばん大きいのは配偶者控除です。夫の合計所得金額が1,000万円を超えると、妻が専業主婦でも配偶者控除と配偶者特別控除は受けられません。年収1500万円の会社員はほぼ全員がこれに当てはまります。
認可保育園の保育料も、住民税の所得割の額で決まります。0〜2歳のあいだは、所得が高い家ほど上の段階の保育料になります。
反対に、ここ数年で所得制限がなくなった支援もあります。
- 児童手当は、2024年10月から所得制限がなくなった
- 3〜5歳の幼稚園・保育園の利用料は、所得に関係なく無償
- 高校の授業料支援は、2026年度から私立も含めて所得制限がなくなった(申請が必要)
「うちは所得制限で何ももらえない」と思い込んで、児童手当や高校の授業料支援の申請を後回しにしていないか、一度確かめてみてください。
苦しくなる家計には4つのパターンがある

年収1500万円で家計が回らなくなる形は、だいたい4つに分かれます。
夜、子どもが寝たあとに夫婦でネットバンキングの明細を見て、「何にこんなに使った?」と顔を見合わせる。その「何に」の答えが、次の表のどれかに当てはまることが多いんです。
| パターン | よくある中身 | 見直す場所 |
|---|---|---|
| 住まい先行型 | 都心の新築マンション・戸建てで返済が月30万円前後 | 住居費の割合 |
| 教育費先行型 | 私立の中学受験・塾・習い事が子どもの人数分 | 教育費の上限 |
| 生活水準上昇型 | 外食・車・旅行・付き合いの額が少しずつ上がる | 変動費 |
| 片働き型 | 収入がひとりに集中し、税金の割合が高い | 働き方と控除 |
2つ以上に当てはまる家庭もめずらしくありません。なかでも多いのは、住まいと教育費が同じ時期に重なって苦しくなる形です。
家と車が先に大きくなる

収入が上がった直後は、住まいと車を一度に変えたくなるものです。
「この年収なら借りられます」と言われた額いっぱいで家を買い、駐車場付きの物件だからと車も新しくする。どちらも、数十年や数年単位で毎月お金が出ていく固定費です。
住居費は、手取りの25%前後までがよく言われる目安です。手取り月85万円なら、およそ21万円になります。
管理費・修繕積立金・固定資産税まで足すと、ローンの返済額だけで見ていたときより月3万〜5万円ほど重くなることもあります。
- 借りられる額と、返せる額は別物
- 管理費・修繕積立金・固定資産税も住居費に入れる
- 車は本体価格より、駐車場代と保険料を毎月で見る
教育費が「みんなやっている」で積み上がる

もうひとつ大きいのが教育費です。
周りの家庭も中学受験をするから、うちも塾に通わせる。小学4年生から塾代が月5万円を超え、6年生の夏には講習代が別にかかる。そこにピアノ、スイミング、英語が重なっていきます。
ひとつひとつは子どものためなので、夫婦のどちらも「やめよう」と言い出しにくいんです。
気づいたときには、教育費が住居費と同じくらいの大きさになっている家庭もあります。
きょうだいがいると、上の子に合わせて下の子も同じ道をたどるので、金額はそのまま人数分に増えていきます。
外食と付き合いの額が少しずつ上がる

3つ目は、目立たないぶん気づきにくい形です。
平日の夕飯をデリバリーで済ませる日が週2回になり、週末のランチは毎回3,000円のコースになる。子どもの友だち家族とのバーベキューや旅行にも、自然と同じくらいの額を出すようになります。
一回ずつは数千円でも、月にすると10万円を超えていることがあります。
しかもこうした支出は、どれも「暮らしの質」と結びついているので、やめるとみじめな気持ちになりやすいんです。
収入が上がったときに増えた支出は、年収が上がる前の自分たちから見れば「なくても困らなかったもの」だったはず。そこを思い出すと、残す物と手放す物を分けやすくなります。
- 外食とデリバリーを「食費」とまとめて把握していない
- 付き合いの出費を、相手の家に合わせて決めている
- 年収が上がった年に、サブスクや会員費が増えたまま
世帯で1500万とひとりで1500万は別の家計

同じ「年収1500万円」でも、夫婦の共働きで合わせて1500万円なのか、夫ひとりで1500万円なのかで、手取りはかなり変わります。
税金は、所得が高くなるほど割合が上がる仕組みです。750万円ずつ2人で稼ぐと、ひとりあたりの税率が低いところで計算されます。
同じ条件で計算すると、750万円の2人分の手取りは合わせて1,100万円を超え、ひとりで1500万円を稼ぐよりおよそ100万円多くなります。
幼稚園の送り迎えで顔を合わせるママ友の家が、同じくらいの年収のはずなのに毎年海外旅行に行っている。そんな話を聞いて、うちだけやりくりが下手なのかと落ち込む人もいます。
「世帯年収1500万の友だちの家」と自分の家を比べて落ち込む必要はありません。
比べている家計が、そもそも別物かもしれないからです。
ただ、片働きのほうが不利だから共働きにしなさい、という話ではありません。
子どもが小さいうちは、妻が家にいることで保育料や家事の外注費がかからないこともあります。数字だけで決めずに、夫婦で「今の暮らし方にかかっているお金」を並べて比べることが大事です。
- 世帯年収と個人の年収は、同じ額でも手取りが違う
- 比べるなら、ほかの家ではなく去年の自分の家と
妻が働くかどうかで考えておくこと

夫ひとりで1500万円を稼いでいる家庭で、妻がパートに出ようか迷っているなら、知っておきたいことがあります。
先ほどのとおり、夫の合計所得金額が1,000万円を超えると、配偶者控除と配偶者特別控除はもともと受けられません。つまり、よく話題になる「103万円の壁」「150万円の壁」のような夫側の税金の線は、この家庭ではほとんど関係ないんです。
気にしたいのは、社会保険の扶養のほうです。
妻の年収がおおむね130万円以上になると、夫の健康保険の扶養から外れて、自分で保険料を払う形になります。勤め先の規模や働く時間によっては、それより少ない年収でも勤め先の社会保険に入ることがあります。
扶養から外れると手取りは一度減りますが、自分の厚生年金が増えるという面もあります。
どの年収で働くとどうなるかは、勤め先の担当者に「この時間数で働くと社会保険はどうなりますか」と聞くのがいちばん確実です。
家計を立て直す順番

苦しさから抜けたいときは、細かい節約から始めるより、大きな固定費から順に見ていくほうが早く効きます。
スーパーで1円でも安い卵を探して、特売のチラシを毎朝チェックする。それで食費を月1万円削るのはかなり大変です。けれど、保険を見直して月1万円減らすのは、一度の手続きで済みます。
手を動かす順番は、こんな流れにすると迷いません。
夫婦それぞれの源泉徴収票を出して、去年1年間に口座に入った金額を合計します。ボーナスも入れます。
住居費・教育費・保険・車・通信費・サブスクを、月の金額で大きい順に書きます。
子ども1人あたり、月いくらまでと夫婦で決めます。
給料日に、貯蓄用の口座へ決まった額を自動で移す設定をします。
固定費は住居費と保険から見る

書き出した固定費のうち、最初に見るのは住居費と保険です。
住宅ローンは、金利の見直しや借り換えで毎月の返済が変わることがあります。借り換えには手数料がかかるので、銀行や住宅ローンの窓口で「今の残高だといくら変わるか」を試算してもらうのが確実です。
保険は、子どもが生まれたころに入ったままになっている家庭が多いです。
夫婦ともに死亡保険と医療保険が重なっていたり、会社の団体保険と内容がかぶっていたりします。会社員なら、健康保険の高額療養費制度で医療費の自己負担には上限があります。その分を差し引いて、本当に必要な保障だけ残すと考えると整理しやすくなります。
住居費と保険で月5万円下がれば、年間60万円の差になります。
車とスマホも、この順で見ておくと取りこぼしがありません。
車は、駐車場代・自動車保険・税金・車検を月の金額にならすと、ローンの返済とは別に月3万〜5万円かかっていることがあります。週末しか乗らないなら、カーシェアやレンタカーと比べてみる価値はあります。
スマホは、家族全員が大手キャリアの使い放題プランのまま、という家庭も多いです。家族の人数分を毎月払っていると、格安プランとの差は年間で10万円を超えることもあります。
教育費は「子ども1人いくらまで」で決める

教育費は、金額の上限を先に決めてしまうのがいちばん効きます。
「この子のためなら」と始めると、教育費はどこまでも増やせるからです。
たとえば「習い事と塾を合わせて、子ども1人あたり月5万円まで」と決める。新しい習い事を始めたいときは、今の何かをやめて枠の中に収める、というルールにします。
上限があると、子どもにも「どれを続けたいか」を選ばせやすくなります。
私立か公立かで迷っている段階なら、入学金・制服・修学旅行・寄付金など、授業料以外にかかる額を学校の説明会で必ず確かめてください。授業料の支援があっても、その外側は家庭の負担です。
- 塾と習い事は、子ども1人あたりの月額で上限を決める
- 新しく始めるときは、何かをやめて枠に収める
- 私立は授業料以外の費用を先に確かめる
貯める額を給料日に先に分ける

最後は、貯めるお金の分け方です。
年収1500万円の家庭で貯金が増えないとき、多くは「余ったら貯める」形になっています。余るはずの月に、家電が壊れたり、冠婚葬祭が重なったりして、結局ゼロに戻ってしまう。
給料日に、決まった額を別の口座へ自動で移す設定にするだけで、この流れは変わります。
最初は手取りの1割、月8万円くらいからで十分です。残った分で1か月やりくりしてみて、無理がなければ少しずつ増やします。
自動の振替は、ネット銀行の定額自動入金や、勤め先の財形貯蓄で設定できます。
夫婦で話すときは責めずに数字を並べる

家計の見直しで、いちばん難しいのは夫婦の話し合いかもしれません。
「あなたの車が高すぎる」「そっちの服代だって」と言い合いになると、数字の話がいつのまにか相手の人格の話にすり替わります。
休日の朝、どちらかが「ちょっと家計の話がしたい」と切り出しただけで、相手の顔がこわばる。そういう家庭ほど、話し合いの形を先に決めておくと楽です。
話すときは、紙1枚に数字だけを書いて、ふたりの間に置きます。誰が使ったかではなく、何にいくら出ているかを見る形にすると、責め合いになりにくくなります。
話し合いの前にそろえておくこと

話し合いの前に、次のものをそろえておくと、同じ話を何度もくり返さずに済みます。
- 夫婦それぞれの源泉徴収票
- 銀行口座とクレジットカードの直近3か月分の明細
- 住宅ローンの返済予定表と、保険証券
- 子どもの塾・習い事の月謝の一覧
数字がそろったら、「どれを減らすか」より先に「どれは減らしたくないか」をお互いに1つずつ言い合ってみてください。
守りたい物が分かっていると、それ以外を削ることには意外と納得しやすいんです。
夫の収入だけで家計を回している家庭では、妻のほうが「自分は稼いでいないから」と遠慮して、意見を言いにくいこともあります。家計は夫婦ふたりのものなので、気づいたことは同じ立場で伝えてかまいません。
一度の話し合いで全部を決めようとしなくて大丈夫です。
月に1回、給料日のあとの週末に15分だけ、先月の残高と大きな出費を見る時間を作る。それを3か月続けると、どこを削ればいいかはふたりとも自然に分かってきます。
家計の担当がどちらか一方に決まっている家庭では、担当でないほうが数字を知らないまま、担当のほうだけが不安を抱えがちです。この15分は、その不安を半分ずつにする時間でもあります。
自分たちで手に負えないときの相談先

冬のボーナスが振り込まれた日に、カードの請求を払ったら半分以上が消えてしまった。固定費を見直しても赤字が続き、リボ払いやカードローンの残高が少しずつ増えている。そんなときは、夫婦だけで抱え込まないほうが早く抜け出せます。
家計全体の組み立てを相談したいなら、ファイナンシャルプランナー(FP)に家計の見直しを頼む方法があります。保険の販売を目的にした無料相談もあるので、相談料を払う有料のFPのほうが、売り込みを気にせず話しやすい場合もあります。
借入れの返済が苦しくなっているなら、お住まいの自治体の消費生活センターや、日本貸金業協会の相談窓口に相談できます。
返済の方法をどうするかは、家庭ごとに事情が違います。具体的な手続きは、弁護士や司法書士など専門家に確かめてください。
- 借入れの残高が毎月増えている
- ボーナスで赤字を埋める状態が2年以上続いている
- 家計の話をすると夫婦がけんかになり、話し合いが進まない
ひとつでも当てはまるなら、外の人に入ってもらうタイミングです。
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よくある質問
- 年収1500万円の手取りは月いくらですか?
-
会社員でボーナスなしなら、月85万円前後が目安です。ボーナスがある場合は、毎月の振込額はそれより少なくなり、その分がボーナス月に入ります。
- 年収1500万円は全体の上位何%くらいですか?
-
国税庁の民間給与実態統計調査(令和6年分)では、給与所得者のうち年収1,500万円を超える人は全体の1〜2%ほどです。数としては少数派ですが、そのぶん税金や保険料の負担も重くなります。
- 年収1500万で貯金がないのはおかしいですか?
-
めずらしいことではありません。住まいと教育費を先に決めた家庭ほど、貯金に回るお金が残りにくくなります。今日から先取りの仕組みを作れば十分に立て直せます。
- 専業主婦の家庭で年収1500万はきついですか?
-
住まいと教育費の決め方しだいです。片働きは税金の割合が高く、配偶者控除もないので、同じ世帯年収の共働きより手取りは少なくなります。そのぶん、固定費を手取りに合わせて決めておけば、苦しさはかなり軽くなります。
まとめ

年収1500万円でも生活が苦しいのは、額面の大きさで固定費を決めてしまうからです。
手取りはおよそ1,000万円ちょっと。そのうえで住居費・教育費・保険の順に見直し、貯める額は給料日に先に分けておく。
「この年収で苦しいなんて、うちのやり方がおかしいのかも」と自分を責める必要はありません。仕組みを知らずに組んだ家計は、仕組みを知れば組み直せます。
まずは今夜、源泉徴収票を1枚出して、去年の手取りを電卓で出してみてください。



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